世界のお金持ちはこんな質問をしてくる
外国人や海外でのコンサルの際、日本人でもいわゆるお金持ちの人ってこんな質問をしてきます。
「小野さんはいくら稼ぐ力持っていますか？」
最初は年収を聞いているのかと思ったら「稼ぐ力」を聞かれていました。
そして、よくよく聞いて見ると、無一文から何ヶ月で月１００万円を稼ぐベースを作れるか？
そんな話をされました。僕はそれ以来、この考えを意識してビジネスをするようになりました。
皆さんは無一文から一ヶ月で１００万円を稼ぐベースをつくるには何ヶ月？何年？ぐらい必要ですか？
そして、何をやって１００万円を作りますか？
僕は3ヶ月あるのなら３つの方法で１００万円稼ぐ方法を実践して成果を出せました。なのでおそらく今でも出来ると思います。そして1年ぐらいは継続して成果を出せると思います。そして現代人であれば意外にこれは具現化しやすいと思います。
特に今の時代って「何も買ってもらえなくてもお金を得る方法」って沢山あって、同じビジネスをやっても仕組みを使っている人と使っていない人では収入が全く異なるものも実はあるんです。
ただし、こんな事を僕が知れているのも結構なお金を投資して教えてもらったからなんです。まあ色々知るには１，０００万円は最低でもかかると思います。
もう日本人の６０%が生活をして行くのが辛いと思っている。
僕は１０年以上前から日本で生活して行くのってさえないと思っていました。
だから僕はサラリーマンではなかったのでいろんなチャレンジをしたのですが、やっぱり冴えなかった。
おそらく要因は３つぐらいあると思います。
■日本人のお金に対する考え
■日本のコンテンツで豊かを感じる報酬を得れるものがない
■利権にアプローチ出来ない人
つまり、上記の３つを払拭しないと満足行くお金づくりはどんなに苦労して努力しても一生無理。
簡単に言うとお金持ちはライバルを作らない。
すごくシンプルなんです。バブル前までの日本は一般人が触れる案件で十分に豊かを感じられた。
もう少し話すと2019年以降は一般人が扱うようなお金の作り方をしていたら生活は年々厳しくなる。僕は2023年ごろに物凄い事が起きると思っています。
なので僕は僕に近い人には具体的に実施するものを伝えています。
だって今より生活が厳しくなって行くのに教えないのは鬼だと思うからです。
去年の暮れ、今年の正月。どうでしたか？日本。
全然クリスマス盛り上がらないし、正月も全然ダメでした。確か去年も同じような事を言っていましたが今年はもっとやばい。
ただし、もう小野さんのコミュニティにも入れない。そんな時間も作れない。借金過多で毎日うつ状態。
でもね、少しキツイ言い方をすればただ勇気が無かっただけだと僕は思います。
少なくても僕は嫌だったので歩きました。
今年の秋はまた厳しくなります。
これが日本の真実です。しっかりと歩いている人は大勢いる
やっぱり、僕が言っているように沢山いるんです。
この記事を読んで頂ければ理解して頂けるとはずです。
日本の富裕層が増加中 資産1億円以上は126万世帯超え
2018年12月18日 12時32分 公開
NRIが調査1億円以上の金融資産を保有するお金持ちはどれだけいる？ 野村総合研究所（NRI）は12月18日、日本の富裕層に関する調査結果を発表した。これによると、2017年に1億円以上5億円未満の純金融資産を持つ「富裕層」は118万3000世帯、5億円以上を保有する「超富裕層」は8万4000世帯に上ることが分かった。
純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数同調査は17年の日本における純金融資産保有額を基に、総世帯を5つの階層に分類し、各々の世帯数と資産保有額を推計。富裕層と超富裕層の合計世帯数は126万7000世帯（15年比で5万世帯増）、合計保有額は299兆円（同27兆円増）だった。
5000万円以上1億円未満の「準富裕層」は322万2000世帯で247兆円、3000万円以上5000万円未満の「アッパーマス層」は720万3000世帯で320兆円、3000万円未満の「マス層」は4203万1000世帯で673兆円となった。13年以降の景気拡大と株価上昇などにより、準富裕層と富裕層の数が特に増えているという。
ITmedia ビジネスオンライン
超富裕層になると、、、
日本の超富裕層が次々に米国移住するワケ
2019年01月13日 11時35分 PRESIDENT Online富裕層 税制不満で米移住も
2019年01月12日 11時15分 PRESIDENT Online日本と外国の税負担の差は開く一方で、富裕層は、相続税などがかからないオフショア（国外）への資産フライト（資産逃避）を、自衛策として進めてきた。その一方で税務当局は、次々と封じ手を打っている。
14年からは、5000万円超の国外資産を保有している人に、「国外財産調書」の提出が義務付けられた。15年には、国外転出の際に有価証券などを1億円以上保有している場合、その含み益に所得税（いわゆる「出国税」）が課されるようになった。
極めつきは、富裕層などの課税逃れを防ぐための多国間協定だ。17年6月7日に、G20やOECD（経済協力開発機構）加盟の約60カ国が署名した。協定した国の間では、18年から金融口座情報の自動交換がスタートする。山田さんは、「各国が足並みを揃えてオフショアの金融機関を締め付け、口座情報を開示させる効果は大きい」と見る。
追い詰められた富裕層が考えるようになったのが、資産もろともオフショアにフライトすること。17年の税制改正では、国外資産への相続税の免除条件が、相続人・被相続人とも「相続開始前に海外に5年超在住」から「10年超在住」と厳しくなった。そこで「もともと富裕層は、増税しか頭にない日本政府や、資産運用能力のない日本の金融機関を信用していない」（奥村さん）こともあり、彼ら富裕層は本気で海外移住を決断し始めた。
nifty news
日本に富裕層はおそらくいなくなる。
特に日本は地震と台風の天災がある国なのでその面から人気がない。締め付けがより厳しくなればこれから更に！
これから日本で暮らすってどうなのかな？ 失業者、治安の悪化。どちらにしても準備する人はより準備が厳しくなる今年より来年。今年から準備して賢明なだと僕は思っています。
追伸、この記事なるほどと思えばSNSなどでシェアして頂けると嬉しいです。
